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第15回
日本医療マネジメント学会
愛媛県支部学術集会演題名
「医療DXを支える通信技術:ウェアラブルセンシングとボディエリアネットワーク標準化の最前線」(仮)
演者:伊藤 孝弘先生 (広島市立大学 大学院情報科学研究科 医用情報科学専攻 講師)
第15回演題について 第15回日本医療学会マネジメント演題
学術集会会長のごあいさつGreetings
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第15回日本医療マネジメント学会
愛媛県支部学術集会 会長吉田 幸生 -
テーマ:地域医療にこそ医療DXを
「第15回日本医療マネジメント学会愛媛県支部学術総会」
開催にあたってこの度、第15回日本医療マネジメント学会愛媛県支部学術総会を2025年11月15日に松山市医師会館にて「地域医療にこそ医療DXを」というテーマで開催させていただくことになりました。
私が院長を務めます鬼北町立北宇和病院でも昨年ようやく電子カルテシステムの導入を行い、遅ればせながら医療DXの推進に取り組み始めたところであります。デジタル技術の進歩は目覚ましいものがあり、特にこの近年のAI技術の急激な進歩は医療の面でも大きな変革をもたらし、革新的な診断技術が開発されています。また、コロナ禍における感染予防を機にオンラインでの診療や処方も都市部では一般化しつつあります。一方、危機が叫ばれ続けて久しい地域医療の改革は遅々として進まない状況です。医療従事者不足、地域間の医療レベル格差、医療機関の偏在など地域医療の問題点は人的、空間的、時間的ハンディキャップに集約されます。ICTの活用により情報の共有、普遍化を図ることはこれらの障壁を克服し得る有用な技術であり、地域医療にこそ医療DXが必要であると考えます。
ここ数年、当学術会議でも医療DXがテーマとして取り上げられ、既に先進的な取り組みに着手されているご施設もあるかと思いますが、当院のようにようやくスタートラインに立ったところ、あるいはまだまだ取り組む体制が整っていないご施設も多いかと思います。また、施設レベルだけでなく、各個人個人のITリテラシーにもまだまだ格差が大きい状態です。実際、当院の電子カルテ導入に際しても不安を訴える職員が多数おりました。病院、システムベンダーとも一丸となり、ヒアリング、研修を繰り返すことにより、結果として脱落者を出すことなく導入、運営ができておりますが、現在でもシステムトラブル等の際に自力で対応できる職員は限られております。有用な技術を万人がストレスなく利用できる状態まではまだまだ時間と啓発、さらなる技術革新が必要と考えます。当学術総会がその一助となれば幸いです。
愛媛県各地よりご参加される皆様にとりまして、充実した楽しい学会となりますよう鋭意準備して参りますのでよろしくお願い申し上げます。
愛媛県支部長挨拶Greetings
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日本医療マネジメント学会愛媛支部
支部長櫃本 真聿 -
戦後のベビーブーム世代の全てが75歳以上になる「2025年問題」、地域包括ケアシステムの節目年となりました。しかし現状は急性期医療中心型の体制は継続し、生活に戻すというキーワードは、医療・介護者、そして住民にも浸透している状況ではありません。次期節目である2040年に向けて、健康維持・増進するためのセルフケアや、生活を重視したその人らしい生き方・死に方を実現するシステムへと、速やかにチェンジさせていかなければなりません。「失われた30年」は、20世紀から地方分権が強調されながらも、結果的には逆方向へ舵を切り、中央集権化が進んでしまったことに主因があります。地方自らが地域をエンパワーして、地域力を醸成する方向へ全力集中することが肝要であり、当学会の責任や使命を改めて痛感しています。
さて第15回日本医療マネージメント学会愛媛県支部学術集会は、吉田幸生総会長のもと、鬼北町立北宇和病院の主催で、11月15日に松山市医師会館にて開催されます。「地域医療にこそ医療DXを」というテーマのもと、広島市立大学情報工学科の弘中哲夫教授をお招きしております。医療DXの目的は、「国民のセルフケア力の向上を図り、良質かつ適切な医療やケアを受けられるように、社会や生活の形を変えること」とされています。DX推進は、まさに地域のパフォーマンスを引き上げる原動力、その活用を十分に図ることが、地域包括ケア推進にとっても不可欠であり、共に学びたいと思います
一連のチェンジが元気高齢者を生みだし、その影響を若者たちも実感することで、少子化へのV字回復が期待できるのではないでしょうか。地域再生により支え合う国民性を賦活化できれば、2040年に向けた明るい将来が見えてくる。本学会や学術集会が、その後押しとなるよう、皆様のご支援を心から期待しております。